千代田区職員労働組合
＜投稿＞太陽光発電など再生可能エネルギーを生み出そう

2015年5月12日
伊藤一郎

西側の太陽光パネル
　長野県に第1号太陽光発電所を設置しました。
　場所は、実家の陽当たり良好のところで後ろが斜面で、道路から1ｍから2ｍ位上がった土地です。後ろが斜面であるので、背後からの風圧を気にしないですみます。太陽光パネルの設置には良好です。（写真参照）近隣には、畑や建物の屋根などを利用し、太陽光パネルを設置しているところがポツリポツリとあるくらいです。まだまだ個人での普及はあまり進んでいないようです。
　太陽光パネル設置場所は、真ん中に平屋の住宅を挟んで東西に設置しています。太陽光パネルは、ほぼ真南に設置し、陽当たり良好ですが、午後3時すぎには、東側一部が住宅で日影になるところが、発電には少しマイナスとなっています。

太陽光パネル108枚設置　27.54Ｋｗの発電システム

東側の太陽光パネル
　なお、長野県は、日本の中でも日射量がよいほうで、太陽光発電には適しています。
　そのような割と恵まれた土地に太陽光パネルを家を挟んで東西に108枚（1枚1,650×992×35mm）設置し、発電を行い、発電した電気はすべて中部電力に買い上げてもらいます。発電システム量は、27.54KWですので、事業用発電扱い（10KW超え）になります。年間発電量予測は、3万2700KWh です。
　設置しようとの思いは、3.11の福島第一原発事故を受けて原子力発電への拒否反応がありました。また、固定価格買い取り制度ができたからです。そういう状況の中で、利用できる実家の空用地（農地ではなかった）があったことが契機となりました。ただ、田舎ですと利用する土地が宅地ではなく農地だと設置できないことがあります。
　さて、設置費用は、太陽光パネル等の器材費、工事費・整地費・フェンス設置費・手続き費用・税金等で28万円/KWで相場より安く上がりました。
　特徴は、太陽光パネルを支える架台は、耐蝕性のある単管（丸いパイプ）と単管杭を使用し、安く上げています。普通は、架台にはアルミ材を使いますが高価です。太陽光パネルは、中国メーカーのトリナソーラーを使いました。当初は、同程度の価格であるカナデイアンソーラーを予定していましたが、円高の影響で値上がりしたので止めました。中国メーカーは最初は不安でしたが、よく調べた結果、25年保証もあり安心しました。
　中国メーカーを選ぶ場合は、設置後の保証ができる会社が重要で、かつ日本に支社があることが必須です。ネットでも宣伝していますが、トリナソーラーはまあまあのようです。
　工事費については、地元の業者にお願いしたので、かなり安くしてもらいました。一般的な業者3分の2程度に押さえられ、融通もきかせてくれました。
　費用の回収の目安は、8.10年で10年を切っていますので、設置費用はかなり安くなっています。見積もりを他の２社からも取りましたが、総費用で100万円から200万くらい高いものでした。設置にあたっては、架台の材質やパネルのメーカー、工事費等をよく検討する必要があります。また、既存の建物等があると解体費用もかかります。今回の場合、設置場所には、バラック小屋が建っており、その中には、養蚕に使った器材や桑の木、その他ゴミが多くありましたので、解体は大変でしたが、自分たちでも片づけをやり、かつ業者（解体業の免許もあった）に安くやってもらいました。
　電力会社の作った電力の買い取りは、20年、固定価格で買い取ってくれますので安心です。しかし、2015年4月からは、政府の再生可能エネルギー軽視政策により、買い取り価格が大きく下がり、その先も下がっていきます。これから設置を考えている方は、できるだけ早く設置する必要があります。

東側の太陽光パネル（斜面上から）
　第2号太陽光発電所は、神奈川県に26年度に既に申請済みです。工事をこれから行う予定で、住宅の屋根への太陽光パネル設置です。パネル24枚設置で5.16KWです。これは、一部発電した電気をその住宅（共用部分の電気）で使い、余剰電力を電力会社に売ります。固定価格買い取り期間は、10KW未満なので10年です。
　この建物は、屋根勾配が緩やかな勾配のため、北側にもパネルを設置（南側に比べ６、7割の発電になる）し、発電量を増やしています。通常は、南や東西に設置するのが普通です。北側設置の場合は、パネルの反射光で北側の所有者とトラブルになるので要注意です。
　更に、農地を転用できず空いている畑で食物を栽培しながら、その上に藤棚のように架台をつくって太陽光発電をする方法もありますので、今、検討中です。

原発止め再生可能エネルギーの普及は政府の姿勢次第

　設置して改めて考えることは、原発再稼働を止め、再生可能エネルギーの普及政策を進めて、日本中で太陽光を始めとした再生可能エネルギーが普及することが大事だと思います。
　特に、地方では、空いている土地が多くあります。そこを利用して、農家などが地産地消の電力を作れば、自分で使え、かつ収入も得られ、そして雇用も生めると思います。そうした動きを進めるために、設置費用の助成を積極的に国や自治体が行うようにすることが必要です。今は、10KW以上にはほとんど助成がありません。太陽光に限らず、地熱、風力など、日本は再生可能エネルギーの宝庫なのですから、利用しない手はありません。そこは、原発を止めたドイツを見ればわかるように、再生可能エネルギーが進むかは政府の姿勢にかかっています。
　資金を集めれば、固定価格で電力会社が20年間（10ｋｗ未満は10年間）買い取ってくれますので、発電所の設置は、個人でも寄り集まってもできるのではないでしょうか。ただし、土地を買うとなると大変ですけどね。
　また、電力会社が買い取った分は、国民から電気料金に上乗せされています。その点も国民負担を増やさせないよう改善が必要です。特に、メガソーラーの発電した分が国民の電気料金に上乗せされるのは大きな問題です。こうした点では、今の政府の政策転換を求めていく必要があります。以上。